大学紹介
研究活動

現代社会の現実的課題の解決を目的として、実践的な研究を推進。
社会の発展に貢献しています。

東京福祉大学
東京福祉大学・大学院では「理論と実践の統合」を核として学部教育・大学院教育が行われています。学問とは、現実の社会で起こる様々な問題を発見し、解決することができるような、応用が利くものでなければなりません。東京福祉大学・大学院の教育研究ネットワークは学生の実践的な能力を高めるとともに、その枠を越え、社会の発展にも大きく貢献しています。


東京福祉大学・大学院紀要


 第7巻第1号  
 矢印表紙・目次 矢印掲載論文

 第6巻第2号  
 矢印表紙・目次 矢印掲載論文

 第6巻第1号  
 矢印表紙・目次 矢印掲載論文

 第5巻第2号  
 矢印表紙・目次 矢印掲載論文

 第5巻第1号  
 矢印表紙・目次 矢印掲載論文

不正防止の取り組み


 矢印研究活動における不正行為への対応等についての取り組み
 矢印公的研究費の適正な管理及び運営についての取り組み


過去の東京福祉大学 文部科学省科学研究費採択課題一覧


 矢印平成27年度科研費採択について
 矢印平成26年度科研費採択について

※文部科学省科学研究費とは、わが国の学術を振興するため、人文・社会科学から自然科学まであらゆる分野で、独創的・先駆的な研究を発展させることを目的とする研究助成費です。審査の上、文部科学省および日本学術振興会より交付されます

 過去の東京福祉大学 文部科学省科学研究費採択課題一覧  

・知的障害養護学校等における自閉症教育に関する実証的研究
・児童の認識に着目した音痴克服のための歌唱指導法に関する実証的研究
・高齢者のための心理療法の開発とその実際的展開−包括的セラピーを中心に−
・大学院付属心理相談室と地域スクールカウンセラーの相互援助・協力体制の研究
・米国のムーブメント教育論の形成課程に関する研究−内容規定の要因を中心として−
・電子メディアコミュニケーションにおける学習活動を促す感情面の支援に関する基礎研究
・記憶高進現象における意識的・無意識的処理の役割
・重症心身障害児のQOLの視点に立った子育て支援に関する研究
・体温調節機構におけるセロトニンの役割解明
・保育士養成課程における音痴克服にむけた指導法の開発
・熟知した物体と新奇な物体に関する新連合プライミング
・子どもの展望記憶の発達に及ぼす社会的文脈の効果
・日本における教育心理学の成立と展開をめぐる歴史的研究
・依存症者(AC)と共依存家族の回復に有効なグループワークモデルの開発に関する研究
・「多文化保育」に関する大学生の意識改革の研究
・日英語のモノリンガル児とバイリンガル児における動詞の項構造の発達
・ソーシャルワーカーによる日本型ASD(急性ストレス障害)介入モデルの開発
・異文化圏の子どもたちへのソーシャルサポートに関する現象哲学的研究
・職場のストレスに影響を与える性格・家庭の要因−職業性ストレス簡易調査票を用いて−
・在宅高齢者に対するストレングス視点によるソーシャルワーク実践
・老人保健施設における家庭復帰にむけた介入モデル開発及びその有効性に関する研究
・保育所乳児保育における0〜2歳児の精神発達課程に関する研究

・ストレス被曝状態に対する生理的指標から見た吃音の重度化と治療的予後に関する研究
・キャプション入力の専門性についてのアクション・リサーチ
・動詞と構文の意味的適合性についての研究
・主観的ウェルビーイングによる心理生物学的ストレス反応低減効果の実証的研究

 文部科学省科学研究費採択課題紹介 

大学院附属心理相談室と地域スクールカウンセラーの相互援助・協力体制の研究

本プロジェクトは、地域援助の一方法として、本学大学院付属心理相談室と、小・中学校のスクールカウンセラーとの相互援助・協力体制を探索することを目的として、伊勢崎キャンパスの所在地伊勢崎市との相互協力により開始された研究です。本学大学院付属心理相談室は、現場のスクールカウンセラーに対してコンサルテーションやスーパービジョンなどを提供することが可能です。一方、スクールカウンセラーの所属する小・中学校では、大学院生のための実習先を提供できるほか、アシスタントとしての実習生を得ることもできます。これらの相互支援を中心に、さらにどのような相互援助・協力が可能であり、双方の業務の質的および量的向上にどのように資することができるかを検証しています。

本プロジェクトは2004年度に参加校7校(中学校3校、小学校4校)でスタートした後、毎年参加校が増えつづけています。当初は、学級担任の授業補助などが中心でしたが、次第に相談室登校の生徒への対応など、単なる補助者ではなく学校の即戦力となっているケースも出てきています。また、障害児への学習援助を行った際には、学校への適応が促進されたことが認められ、新たに個別指導・介助する人員が配置されるケースもありました。これは行政にとって潜在しているニーズを引き出し、そのニーズに応える方法を導き出すきっかけを作ったものといえます。

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